注）（　）内　前年同期比較

• 「売上高」増加要因：全世界で携帯型ゲーム機『ニンテンドーＤＳ』・据置型ゲーム機『Ｗｉｉ』がハードウェア・ソフトウェアともに大変好調な売上となったことによります。当期の期中平均為替レートが前年同期の期中平均為替レートと比較して対USドル・ユーロともに円安に推移したことにより約562億円プラスの影響もありました。
• 「売上総利益率」の説明：利益率の厳しい『Ｗｉｉ』ハードウェアの売上比率が上昇したものの、期中の為替レートが対USドルで１円10銭、対ユーロで14円87銭、それぞれ円安となり、為替の影響で売上総利益が増加し、結果として売上総利益率は前年同期並みの42％となりました。
• 「販売費及び一般管理費」増加要因：主に売上が増加したことなどに伴う広告宣伝費の増加によります。
• 「営業利益率」の説明：広告宣伝費を中心に販売費及び一般管理費は増えましたが、それ以上に売上総利益が増えたことにより、営業利益率は前年同期と比較して上昇しました。
• 「経常利益率」の説明：当期は為替差益１億円を計上しましたが、前年同期の為替差益は260億円であったため、経常利益率は若干の上昇となりました。
• 「特別利益」発生要因：主に連結子会社Nintendo of America Inc.が保有していた土地の売却による固定資産処分益です。
• 「特別損失」発生要因：主に、為替が前期末（2007年3月末）と比べ当第3四半期末（2007年12月末）で円高に推移したことに伴う米国国債などの保有外貨建資産の時価下落による投資有価証券評価損です。

• 「現金及び預金」の説明：当期の中間連結会計期間から譲渡性預金を有価証券に含めて掲記しており、前期末残高には3,378億円が当勘定に含まれています。この金額を前期末の金額から差し引きますと、当第3四半期末は2,742億円増加していることになります。主な増加要因は業績好調によります。
• 「有価証券」の説明：当期の中間連結会計期間より譲渡性預金を有価証券に含めています。前期末の金額に譲渡性預金の金額を加えますと4,538億円となり、当第3四半期末では1,777億円減少したことになります。主な減少要因は譲渡性預金や公社債などの減少によります。
• 「たな卸資産」減少要因：販売好調につき在庫が減少したことによります。
• 「流動負債」の「その他」増加要因：主に広告宣伝費関連の未払金などの増加によるものです。

• 『ニンテンドーＤＳ』：当第3四半期（2007年4月〜12月）中に全世界でハードウェア2,450万台を販売しました。地域別では、「その他」（主に欧州）が当期販売1,042万台と最も好調な売れ行きとなりました。累計販売数では、「日本」「米大陸」「その他」でそれぞれ約2,000万台強ずつになり、ブームになった日本とほぼ同じ状況まで普及が進んでいます。当第3四半期のみ（2007年10月〜12月）で見ますと、「米大陸」や「欧州」での売上が大きく増えています。
• 『Ｗｉｉ』：前年同期（2006年4月〜12月）と当第3四半期（2007年4月〜12月）では販売期間が異なります。前年同期（2006年4月〜12月）のハードウェア・対応ソフトウェアの販売数は、前年同期間中の2006年クリスマスシーズンから販売を開始しましたので、ほぼ発売開始時の売上数量です。当第3四半期（2007年4月〜12月）は期間を通して販売し、大きな売上増加となっており、地域別では特に「米大陸」で好調な売れ行きとなりました。

注）（　）内　対　前回予想（2007年10月25日発表）

• 通期販売数量の見通し変更：『ニンテンドーＤＳ』ハードウェア 2,950万台（＋150万台）、対応ソフトウェア 17,900万本（＋1,400万本）、『Ｗｉｉ』ハードウェア 1,850万台（＋100万台）、対応ソフトウェア 11,500万本（＋1,800万本）
• 最近の為替動向を勘案し、想定為替レートを、１USドル115円から110円へ、１ユーロ160円から155円へ変更しました。
• 営業外収益で約500億円、営業外費用で約500億円を見込んでおり、営業外費用の主なものが為替差損です。
• １株当たり年間予想配当金は、業績が今回修正予想通りとなりますと、1,190円（中間140円、期末1,050円）となります。