よくあるご質問とその回答をまとめました。
プレエントリーされた方には、マイページを通して選考案内や任天堂の採用情報をお届けします。
2025年度新卒採用プレエントリーからプレエントリーしてください。
登録後30分経過しても完了通知メールが届かない場合、迷惑メールフォルダに振り分けされている場合がありますので、まずはご確認いただき、見あたらない場合は こちらからお問い合わせください。
こちらからお問い合わせください。
応募にあたっては、マイページより応募職種をあらためて選択いただきます。プレエントリー時に選択した希望職種から変更していただいてもかまいません。
ただし、エントリーシート提出後は、応募職種の変更ができませんのでご注意ください。（応募方法についての詳細はマイページ上で適宜ご案内いたします）
応募職種はいずれか1職種となります。
エントリー（エントリーシート提出・Web試験受験）→書類選考→筆記試験・作品選考・コーディング試験など→面接（複数回）
職種によって選考プロセスは異なりますので、詳細はマイページより随時お知らせします。
ご応募いただけます。
ただし、日本にお住まいの方と同じ採用プロセス（時期）となります。
海外にお住まいの方もご応募いただけます。
ただし、選考の案内や試験は皆さま同様に全て日本語で行います。
同じ年度の募集には一度しかご応募いただけません。ご了承ください。
資格内容や取得に対する努力は評価対象になりますが、資格を条件とはしていません。
個人面接を複数回実施する予定です。
形式はWebまたは対面、いずれかの形式を実施前にご案内いたします。
ご応募いただけます。ただし、理工系の場合はその専門知識を問う試験があり、デザイン系・サウンド系の場合は作品選考があります。制作企画系の場合は、創作活動の経験を具体的に説明するシートを提出いただきます。
会社からは、社員の紹介は行っておりません。
個別にコンタクトを取っていただくのは問題ありません。
職種によっては、採用イベントで複数社員と接する機会を設けています。
会社訪問は受け付けておりません。ご了承ください。
ゲームに詳しくなくても選考に不利ということはありません。
ただし、ゲームがなぜこれほど世界中の人たちに受け入れられてきたのか、ということに関心を持っていただきたいです。
応募時の職種、希望業務をもとに選考し、本人の適性や志向、会社の状況などを総合的に判断して、新入社員研修後に最初の配属が決定します。
場合によっては本人の希望と異なることもあります。
初期配属は主として京都勤務となります。場合によっては東京勤務となることもあります。
本人の適性や組織のニーズを踏まえて人事異動は実施しています。
多面的な視点をもった、コミュニケーション能力に優れた人材を育成するためにも、人事異動は行っていく方針です。
また異動に伴い転居の可能性があります。勤務地は担当いただく業務によって異なるため、必ずしも本人の希望がかなうとは限りません。
新卒入社から3年間は、経済的な自立サポートのため、家賃負担に対して金銭面で一定の支援を行う住宅支援金の制度があります。
また3年経過以降でも、選択型福利厚生制度を利用して住宅補助を受けることができます。
入社後約1週間の導入研修と年間を通じたフォロー研修を行い、社会人としてのマナーや会社のルール、任天堂のビジネスを学んでいただきます。また、職種ごとに専門分野の研修も行っています。
研究・制作をはじめ、クラブ活動やアルバイトなど、学生時代にしかできないことに注力し、残り少ない学生生活を充実したものにしてください。
英語力のみで判断することはありませんが、海外売上の比率が高い当社において、今後ますます重要性が高まることは確実です。向上心を持って努力を続けることが重要です。
担当する仕事にもよりますが、職種にかかわらず、幅広い部署において海外出張や海外赴任の機会はあります。若手社員が海外に行く機会も増える傾向にあります。
また、海外赴任を控えた社員とその家族には、現地で必要な言語の赴任前研修を実施しています。
当社では、人事評価を絶好の能力開発の機会と考え活用しています。各評価項目について本人と上司が評価を行い、評価結果は面談にて各自にフィードバックされます。社員は、自分の行動を振り返り、上司の期待レベルとのギャップを認識することで、能力開発につなげることができます。また、評価期間にとらわれず、普段の業務を通じた指導や意見交換に加え、必要なタイミングや頻度で上司と対話していくことが大切だと考えています。
仕事経験を振り返り、あらためて自分の強みや課題を分析して、これからどのように自分の力を伸ばし、能力を発揮していけばいいのかを考え、上司と対話していく機会を設けています。これをもとに本人・上司・会社が協力しながら個々の長期的な能力開発に取り組んでいます。
社員の兼業・副業につきましては、本業に影響が無いことを条件に認めています。
兼業・副業を認める場合には、本業への影響を、職場の上司や会社が慎重に判断する仕組みとなっています。
産前産後休暇、育児・介護の休業や勤務時間短縮など、社員をサポートするための制度があり、多くの社員がこれらの制度を利用しています。近年は、男性社員の育児休業取得も増えてきています。
社員が安心して仕事に打ち込み、職場において能力を最大限に発揮できるように、住宅・育児介護・健康促進・自己啓発の分野をサポートする「選択型福利厚生制度」を採用しています。年度ごとに付与されるポイントの範囲内で、各自が補助を受けるメニューを選択することができます。